2022年 12月 28日
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2020年のコロナウイルスの大流行により、学校の教育環境は大幅に変化しました。文部科学省は2020年4月10日に「新型コロナウイルス感染症対策のための臨時休業等に伴い学校に投稿できない児童生徒の学習指導について (通知)」を発行し、「児童生徒が自宅等にいる状況であっても、規則正しい生活習慣を身に付け学習を継続するとともに、学校の再開後も見据え、学校と児童生徒との関係を継続することができるよう、可能な限りの措置をとること」を各県教育委員会等に求めました。その結果、オンライン学習が導入され、生徒や教職員はレジリエンスを発揮して急激に変化する状況にもすばやく適応しましたが、突然の変化には混乱が伴いました。現在、多くの教室は対面式に戻りましたが、今日、生徒がどのように学ぶかの選択肢を増やすことは大変重要です。たとえば、2022年 9月 13日には、福島市の小中学校などが、新型コロナによる学級閉鎖などに備え、一斉にオンライン授業を行うなどの取り組みも行われました。学校も、スムーズな教育の促進にむけて試行錯誤を続けているのが現状です。
米国では 9月15日は全国オンライン学習の日とされており、継続的なオンライン学習の傾向に関する新しい調査結果を見る絶好の機会となりました。米国でのトレンドには、日本のオンライン学習普及のためにも参考になる点があります。
EdWeek Research Center の調査によると、2021年3月までに、学区のリーダーの90％がすべての生徒にデバイスを提供すると答え、84％が小学生についても同じと答えています。2021/2022年版 Absolute Endpoint Risk Report は、1万校以上の学校と地区から得た匿名化されたデータを活用しています。2021/2022年版 Absolute Endpoint Risk Report：教育編 (英語) では、オンライン教育がいかに本格的に受け入れられているかがさらに明らかにされています。Absolute の教育機関のお客様では、2019年秋から2021年春の間に、オンラインアクティビティが 39%増加し、同期間に、多用 (毎日4～8時間) するデバイスの数が 2倍以上に増えました。
米国では、1:1プログラムへの理解が進み、洞察も深まっています。たとえば、EdWeek Research Center が 2022年 2月に行った調査では、米国の地区指導者と教師に、新しい教育テクノロジーによって生じる課題について尋ねました。回答者の 60パーセントが、ひとつのテクノロジーを使っているときに別のテクノロジーに気を取られている生徒がいることを、課題の上位に挙げています。59パーセントが、生徒が家庭でテクノロジーを使えるようにするために苦労しているのは保護者であると答えています。これらの新たな課題は、もちろん、生徒が一貫して参加するために必要な家庭用インターネットサービスへのアクセスを確保することに加えて、発生するものです。生徒の 100パーセントがこのサービスを利用できていると回答した地区はわずか 27パーセントで、残りの 73パーセントは引き続きアクセス格差について報告しています。
サイバー攻撃といえば、残念ながら生徒たちが最も影響を受けやすい。多くの組織や学区では、職員は時折「フィッシング詐欺・テスト」などを受け、セキュリティに関する必要事項を学んでいることでしょう。しかし、生徒たちは、こうしたフィッシング詐欺や不審なリンクに狙われる可能性が高いにもかかわらず、こうした学習の機会を得ることはあまりないのが現状です。また、学校は広告ブロック、制限付き Web サイト、パッチの更新など、あらゆる予防措置を講じることができますが、生徒たちはこれらの安全策を巧みに操る方法をすぐに覚えてしまいます。
幸いなことに、多くの場所で学校のカリキュラムは進化を続けており、重要な対策を取り入れています。理想的な環境では、学校は、生徒、教師、保護者に至るまで、全面的にサイバーセキュリティのトレーニングを実施することになります。
このような課題を克服し、将来起こるかもしれない他のインシデントに備える一方で、教室ではテクノロジーが引き続き重要な役割を果たし、拡大していくこともわかっています。オンライン学習は、何らかの形で今後も継続されるでしょう。テクノロジーを活用し、オンライン活動やデバイスの使用を合理化する方法を理解することは、教育環境を最適化し、あらゆる管理者にとって、現在および将来のテクノロジー投資計画を策定するために必要なことです。
Absolute Web Usageは、教育機関の IT チームに、学生が必要な学習ツールにアクセスできるようにするための貴重なインサイト (洞察) を提供します。また、セキュリティ管理上の障害を特定し、生徒や教職員の安全を確保することも可能です。Absolute Web Usage Analytics を使用することで、学校がどのようなメリットを得ることができるかについては、このソリューションを導入して遠隔学習プログラムを迅速に立ち上げ、監視、管理、測定することに成功した Duarte 統一学区の事例を参照してください。
また、Absolute は、デバイスを追跡し、生徒が使い終わったデバイスを確実に回収するという点で、数千校にとって重要なパートナーとなっています。Absolute を使用すると、管理者はすべての管理対象デバイスを一目で管理し、自動リマインダーや通知を送信して、潜在的なセキュリティ脅威やデバイスの異常な動きについてチームに警告を送ることができます。
デバイスが期限内に返却されない場合、IT 部門はデバイスをリモートでロック、フリーズ、およびワイプすることができ、正確なジオロケーションデータを使用して紛失デバイスを追跡および回収することができます。
GIGA スクール構想では、「1人 1台」を実現するため、義務教育段階の小中学校や特別養護学校の小中学などについては、一律にデバイスを整備するための費用を支援しています。日本においても、デバイスの Web 利用状況の管理、年度末の機器回収などの課題への対策は必要となってくるでしょう。Absolute がどのように学校を支援することができるかについては、是非、Absolute までお問い合わせください。[email protected]
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